仮想通貨「リップル(XRP)」を小学生にもわかりやすく解説
ビットコインとビットコインキャッシュの違い、イーサリアムなど、これまで仮想通貨について解説をおこなってきました。
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将来だまされないためにも、最低限の知識は必要でしょう。
「なんかもうかるから」で投資をはじめるのは危険ですしね。そういう人が仕組債みたいなのにひっかかったりします。
今回は仮想通貨の中でも特殊な立場の「リップル(XRP)」について解説していきます。
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有象無象の分散型仮想通貨と違い、企業がバックに存在するのが大きな違いですね。
市場規模はビットコイン、イーサリアムに続く3位です。
とりあえず見ていきましょう。
リップルとは?
リップル(XRP)は、2004年にアメリカのリップル社が発行した仮想通貨です。
ビットコインなど従来の仮想通貨は、中央でだれかが管理しているというわけではなく、みんなで分散管理をしてきました。
これにはブロックチェーンという技術が使われています。
わかりやすくいうと、「みんなでおなじ銀行手帳を持ちましょう」というものです。
だれか一人がみんなの銀行手帳をあずかっているわけではなく、みんながおなじ銀行手帳を持って、その上にみんなでやりとりの記録を書いていきます。
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一方のリップルですが、これはリップル社が管理しています。
そしてリップル社が毎年一定の量のリップルを市場に放出しています。
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そうですね。
そのため、ビットコインとは違った役割を持つ通貨になっています。
リップルの役割
もともとリップルは、国際送金を手早くするために生み出されたものです。
たとえばアメリカから日本に、銀行経由でお金を送金するとします。
そのばあい、高い手数料がかかりますし、すぐに送金できるわけではありません。
そこで「ドル→リップル→円」というように、リップルをあいだに挟むことにより、ネット上ですばやく取引をすることが可能になりました。
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そんな感じです。実際、約3秒で終わるといわれています。
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このような通貨間取引に使う通貨のことを「ブリッジ通貨」といいます。
そのため、そもそもリップル社の取引先は個人ではなく、銀行などの金融機関や企業です。
現在、世界数十カ国の金融機関が参加しています。
日本だとみずほ銀行や三菱UFJ銀行、りそな銀行などですね。
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送金のためのシステムですしね。
リップルの問題点
リップルには、ビットコインにあるような仮想通貨のマイニング(採掘)はありません。
最初から発行数の最大値である1000億枚が、すでに発行済みです。
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これらをすべてリップル社が管理し、毎年少しずつ放出しています。
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リップルのばあい、「バリデーター(Validator(承認者))」と呼ばれる人たちが通帳を管理しています。
だれでも参加できるビットコインなどの仮想通貨と違って、リップルはリップル社が指定したバリデーターたちだけが参加しています。
しかし参加人数が少ないということは、それだけ処理が速くなるということでもあります。
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たしかにそうですね。
今後はバリデーターを増やし、様々な金融機関がバリデーターとなることで、徐々に分散型へと移行する計画があるようです。
リップルの今後とまとめ
もともとは国際送金のためのシステムとしてのブリッジ通貨だったのですが、値上がりを狙った投機家などによって値段が上下してしまっているのが現状です。
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リップルは2018年に400円を超える価格を付けました。
そこから一気に暴落し、2021年現在は50円前後になっています。
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リップルは値段が上がると、手数料が高くなってもともとの「速くて安い」の役割を果たさなくなる危険性もあるのではないかと思います。
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今後どうなるかわかりませんが、投資(というか投機)対象としてはこれまでの値動きからしてもリスクの高い商品といえるでしょう。